弘前大学オープンアクセス支援

オープンアクセスとは

オープンアクセスとは、「インターネット上で論文全文を公開し、無料で自由にアクセスできる」ことです。

学術雑誌論文等の研究成果をオープンアクセスにすることによって、世界中の誰もが無料で閲覧できるようになるため、研究成果の可視性が高まり、被引用回数等のインパクトの増加につながります。

学術論文等の即時オープンアクセスの実現に向けた基本方針」(令和6年2月16日 統合イノベーション戦略推進会議決定)及び「具体的方策」(令和6年2月21日、令和6年10月8日改正 関係府省申合せ)により、国としてのオープンアクセス方針が決定され、2025年度新規公募分から公的資金による学術論文等(本文および根拠データ)は即時オープンアクセス化が義務化されることになりました。

論文をオープンアクセスにする方法

  • 出版社の発行する学術誌
     

    オープンアクセスを選択
    ゴールドOA
    (オープンアクセス出版)
  • 紀要論文、学術雑誌論文の著者最終稿、
    その他の研究成果等

    弘前大学学術情報リポジトリ
    グリーンOA
    (セルフアーカイブ)

弘前大学附属図書館は、「弘前大学学術情報リポジトリ」で本学の研究成果を公開し、また電子ジャーナルの転換契約等によりAPC支援することにより、オープンアクセスを推進しています。

ゴールドOAとグリーンOA

ゴールドOA グリーンOA
費用 APCが必要 無料
公開する場所 電子ジャーナル 機関リポジトリ等
公開する版 出版社版 主に著者最終稿

ゴールドOA

著者がAPC(Article Processing Charge : 論文掲載料)を支払うことにより、学術論文が無料で公開されます。

フルOA誌    :
掲載される全ての論文がオープンアクセスで公開されるジャーナルのことです。著者はAPCを支払う必要があります。

ハイブリッドOA誌
雑誌自体は有料の購読誌で、著者がオープンアクセスにするかどうか選択できます。オプションでオープンアクセスを選択した場合、APCの支払いが必要です。

本学で、電子ジャーナル購読料とAPCを包括したRead&Publish契約(転換契約)をしている場合、OA出版枠の利用は主にハイブリッドOA誌が対象になります。

APC支援はこちら

オープンアクセスポリシー

弘前大学は令和6年5月17日にオープンアクセスポリシーを策定しました。

Q&A

Q. なぜオープンアクセスにする必要があるのですか?

A. 学術雑誌論文等の研究成果をOAにすることによって,世界中の誰もが無料で閲覧できるようになるため,研究成果の可視性が高まり,被引用回数等のインパクトの増加につながります。

著者にとってのメリット

  • 世界中の人に研究成果を読んでもらう機会が得られる。
  • 研究成果が引用される可能性が高まる。
  • 異なる分野の研究成果に触れる機会が増え,研究の幅が広がる。
  • 自分自身の研究成果をいつでも確認することができる。
Q. 弘前大学オープンアクセスポリシーの対象者は?

A. 本学に在籍する常勤の教員【教授、准教授、講師、助教、助手】です。

上記以外の教職員,大学院生等は本ポリシーの対象には含まれませんが、自発的にリポジトリに登録することを推奨します。

なお、本学に在籍する教員が他機関へ異動した後も、在籍時に発表し、リポジトリに登録した論文は引き続き保存・公開します。

Q. オープンアクセスにすべきコンテンツは?

A. 出版社、学協会、学内部局等が発行する出版物に掲載された、
・学術雑誌論文
・会議発表論文
・紀要論文
です。
査読の有無は問いません。

なお、上記以外の図書や研究報告書等もリポジトリに登録することができます。

Q. 共著者がいる場合は?

A. リポジトリに登録するにあたり、共著者がいる場合は、必ず共著者全員の同意を得てください。

なお、筆頭著者(First Author)や責任著者(Corresponding Author)が他機関に所属していて,他機関のリポジトリ等で既にオープンアクセスになっている場合は、本学のリポジトリには登録不要です。

Q. 学外研究者との共同研究成果もオープンアクセスポリシーの対象ですか?

A. 対象となります。

Q. 論文をリポジトリに登録すると、著作権は図書館に譲渡されるのですか?

A. リポジトリ登録の際に、著作権者から「複製権」と「公衆送信権」の許諾を得る必要がありますが、著作権を図書館に譲渡するわけではありません。

すでに論文を学術雑誌に投稿済み、または掲載済み、図書として出版済みである場合、出版社や学協会に著作権を譲渡していることがあります。投稿時に同意した著作権譲渡契約書(Copyright Transfer Agreement)や、出版社ウェブサイトの著作権に関するポリシーを確認し、機関リポジトリで公開することが許可されているかどうか確認する必要があります。